断固靖國神社参拝を果たせ
(平成17年)
大東亜聖戦大碑護持会会長、元参議院議員
板垣 正
第5回大東亜聖戦祭を迎えるにあたり、大東亜聖戦大碑護持と、真正日本再生のため、日夜格別の御精進をいただいている各位に対し衷心より敬意を表し、感謝申し上げます。
さて、本年は終戦60周年、日露戦争戦捷100周年の大きな節目の年に当り、憲法改正をはじめ戦後体制の見直しと、国家存立の基本確立のため、国民的関心と論議の高まりのもと、国会の動きが注目されます。
加えて、国家存在の基本というべき靖國神社問題をめぐり、まさに国家の存亡を問われる、重大な事態に直面していることは周知のところです。
問題は、小泉首相の靖国神社参拝に対する中韓両国の内政干渉と、これに同調する政財界の有力者をはじめとする日本国内の「小泉靖國参拝」反対の大合唱です。
問題は決して新しいものではありません。それどころか、「靖國神社問題」は、わが国の独立回復以来の、最大の課題です。しかも、戦後政治は、戦没者遺族をはじめとする「靖國神社は国の責任で祀ってほしい」「靖國神社に国の代表の公式参拝を行ってほしい」とする当然な切実な国民の声にこたえることができませんでした。
挙句の果て、昭和50年、三木首相は「私的参拝」発言で、靖國神社問題を、憲法論争と政治抗争の場に追いやり、昭和60年、中曽根首相は、「公式参拝」を実現しながら、中国の内政干渉に屈し、靖國神社問題を外交問題化し、以来16年間の空白をもたらしました。
小泉首相の靖国神社参拝は、まさに9割近い国民の圧倒的な支持と歓迎のもとに復活しました。残念ながら、公約の8月15日を周辺の圧力でずらしたため、中国や韓国の内政干渉の格好の焦点とされてしまったのです。
およそ、国家存立のため、身を挺して難局に殉じた人々を、公に祀り、国の名において慰霊の誠を尽くすことは、いずれの国においても行われているところであり、明治二年創建された靖國神社こそ、わが国の歴史、伝統、文化に基づき、246万6千柱の英霊の鎮まる唯一の戦没者慰霊の聖地です。
いま中曽根元首相が、「国益のため小泉首相は参拝を見送れ」と発言していますが、あの時も、中曽根首相は「日本の国益を守るため、靖國参拝をやめる」と発言したのを直接聞きました。
その結果はどうなったか。あえて申し上げるまでもありません。現在の中韓の内政干渉をめぐる混乱もそのためではありませんか。
幸い、小泉首相の決意は固いと信じます。また、いわゆる「A級戦犯」合祀をめぐって、改めて、東京裁判とは何だったのか、講和条約第11条の誤りを正すべきだ、大東亜戦争の歴史の真実を根本から見直すべきだ…等々、真剣な声が、政界にも民間にも聞かれます。
小泉首相が8月15日に日本国総理として、靖國神社参拝を果たし、護国の英霊に対する慰霊の誠を尽くすとともに、日本国の名誉と誇りを守り抜かれることを期待します。
われわれは、さらに決意を新たにして、大東亜聖戦大碑のもとに、大東亜戦争の世界史的意義を鮮明にし、英霊にお答えするため、力強く前進しましょう。